法令改正で今年から住宅の断熱について大幅に変更される見込みであった。従って今年になっての住宅建設・大規模改修などは 建設価格が上がるあるいは構造変更が発生するとは予想していた。
そこに新春早々の能登の大地震・・巨大地震の発生であり・・お助けしたいが 年寄りが行っては足手まとい、早期の救助救出活動などを祈るしかない。人々が高齢化すると同時に耐震補強などが進み、ご自宅内で踏ん張っていたところに建物が倒壊して・・大きな被害もあったようである。震度から言っても這うのがやっとであり、迅速な脱出など無理である。
今回も鉄筋コンクリート住宅などが倒壊しているので、更なる強化が建築基準法に取り込まれると予想している。更なる基準の耐震性強化が２年後にもやってくると想定している。
おじさん自身が住む家は１９８１年以前の耐震基準で建てられている。震度５程度の揺れで家屋が全壊しないという基準である。母屋は更に古いが平屋であり 瓦屋根の改修で軽量化そして補強を終えているので同程度と見込んでいる。
自宅隣に古い空き家があり 境界ギリギリで立てているので、揺れ方向によっては被害を受ける恐れがある。早く壊して更地にして欲しいが・・跡継ぎも 都会生活のようで・・帰る見込みも無い。売りに出されているが・・買い手が付かないまま２年以上になる。
おじさん家（ち）が購入するにも 自宅敷地面積が家庭菜園を合わせれば３００坪を超えるので、今以上の敷地は欲しくもない。子供などが一緒に住んでくれるとしても、現在所有している敷地プラス農地（家庭菜園）で十二分である。昔からの農家敷地としては 標準的であるが・・現在の基準では広すぎて管理しきれない。隣も元農家なので２００坪はある・・合計約５００坪では おじさんと奥さん２人では管理しきれない・・無理である。
建物の解体撤去には ２００万円以上掛かると見込めるので・・土地が安価でも躊躇する。明日にでも 土地の値段が上がるなら欲出して考える余地もあるが・・土地は所持している間に値段が下がっていく時代である。余分なものは持たないのが 基本的に良い生き方と思うので、購入意思などない。
話がいささか飛ぶが、最近は１代１軒で事足りる。これから家を準備したい方（おじさんの子供は全員該当すると思うが・・）は、家の寿命と仕事などのライフサイクルを考えた場合、定年前後 バリアフリーで建てるのが良いと思っている。そうでなければ定年前後に建物のリフォームを準備しないといけない。もちろん 年金生活を考えれば、ローンは駄目です。
耐震設計
１９７８年に起きたM７.４の宮城県沖地震では最大震度５でも建物の全壊が相次ぎ、１９８１年の改正では、震度６に達する地震でも人が亡くなるような全壊はしないという「新耐震基準」に強化された。今回の最大深度は７であり、高齢者の増加具合から地震直後の行動の迅速性が落ちて避難の遅れ、地区内での対応力低下などが如実に出て来た。
また最近は地震が熊本での群発から始まり、能登半島での群発となった。何度も地震が繰り返されることで、徐々に破壊され 計画通りの耐震力を発揮できないことも分かって来た。
震度と加速度ガルの関係などについて プラントの設計時に全体を停止させるケースなどの検討する際などに利用する。ガルとは加速度を表す単位 Gal：cm/sec2（従って 物理で習った重力加速度は９８０ ガル）約２００ ガル以上で震度６弱，３５０ ガル以上で震度６強，約６００ ガル以上で震度７ という数字になっていく。幾何級数的に上がっていくので、震度６と震度７では加速度レベルが圧倒的に違う。
震度６強と震度７とでは どちらも這わないと動くことができないほどの激しい揺れである。違いは実感できないが、震度６強だと、傾いたり倒れたりする多くが耐震性の低い木造建物にとどまるが、震度７になると、鉄筋コンクリートの建物でも耐震性が低ければ倒れてしまう。
将来に向けての改正は 倒壊した中に閉じ込められた方が生き延びれることを目指すと予想している。しかし広い空間と梁・柱の関係・・施主の希望と法規制そして建築価格 多分設計者泣かせになるとは思っている。