賃貸と持ち家 どっちがいいと色々書かれたり 発信されている。おじさんに言わせると次の５要素により変わると考えている。
- 何歳まで生きるか 家族構成は？
- 年金と老後資金の金額？
- 老後住む地域
- マンションと一軒家
- 隣人と住まい
何歳まで生きるか？ということは誰にも分らない。だが以上が最も大きな要素となる。
なお 今回記載できない項目は 順次まとめ出すようにします。
住まいはいつまで
高齢になれば身体の自由度が下がり、介護を受けないと暮らせなくなる。理想は死ぬ直前まで介護されることなく、健康に生きられることであるが「まま」ならない。
介護される等級が重度になれば 住宅は原則不要である。単独であるいは家族の補助あるいは介護サービスにて、施設で暮らすなら住宅は必要である。
だが 子供がなく身寄りがいなくなっている場合など、単独で残され長期入院状態となったときは住宅が必要となる。
ほかの場合 介護ホーム等施設に暮らしていても、年金だけで足りず生活保護で 補助が行われたりする。この場合 市町村を跨いだりするため「居住の本拠」つまり住宅がなければならない。
介護ホームに入所する際 子供がなく身寄りがいなくなっている場合 住宅はどのように手配するのか。このあたりが グレーゾーンとなっている。
ばあ様は 昔 民生委員をしていた。近所に住んでいた方が 生活保護を受ける長期入院者となり、その方の遠縁を探したが、どうにもならず 長期入院となった方の友人が持つ住居を 形だけとのことで無償で貸していただいた。
以上の理由から 長く生きたら持ち家が必要と思う。ボロで建ってるだけで良い。雨漏りなど構わない。極論すれば ポストがあり 形だけでも「居住の証明」を出来るようになっていればよい。
持ち家
年金種別と年金額そして老後資金で考える必要がある。
平均的厚生年金受給世帯であれば、日々の生活費は何とか行けると奥さんからは聞いている。奥さんの見解であるので もう少し書くと おじさん家が想定する状態は「持ち家ローン完済」家族３人 厚生年金２人＋国民年金１人である。これで生活の維持は出来るそうである。なお 老後資金は緊急時あるいは大病などの備えとしているが、正直少し心もとない。
問題は国民年金受給世帯である。夫婦２人で１３万円弱 食費等と電気水道ガス料金などを加えても持ち家であるならなんとか行けそうである。持ち家でも片方が亡くなった場合は深刻になると見込まれる。
ここでよく持ち家だと 固定資産云々と言う方がいる。冷静に考えれば地域にも拠るが、通常 税金ははマンション管理費以下である。おじさんは固定資産税 高すぎるとまでは思わないが・・・多少の文句 異論はある。マンションの場合は管理費が加わるので最終的には金が掛かる。
賃貸
持ち家が賃貸の場合 地域にも拠るが年金の総額から家賃は５万円以上見込めない場合が多いと思う。但し 運よく公営住宅に入居できていれば家賃は年収により決まり、比較的大丈夫と思う。
不動産屋時代の経験では７０歳を超えると賃貸で借ることは難しい。一人になると なおさら厳しくなる。古いと貸してくれる場合もあるが、近年 築３０年近い貸家などは建て替えが進み、物件の総数も減っている。
公営住宅に入れなければ 大半の国民年金受給者は 老後資金の継続的な取り崩しが、発生する可能性が大きいと考えている。
老後と災害
地震水害火災など自然災害による被害を受けた場合 再建は保険あるいは自費で賄わないといけない。７０歳を超え被害を受けた場合は、再建資金を考えれば 諦めるのも致し方ないと思う。資産を持っておられたり、家族の協力が得られるなら可能と考えている。賃貸が年齢でダメな場合でも、大規模被災では仮設住宅の建設・期間延長などあり 短期的には比較的楽観してよいと思う。
なお 私事であるが 賃貸住宅をおじさんの名前で借りることが出来なければ、子供に名目的な契約者をお願い致しますのでご記憶＆ご覚悟ください。
平均的年金受給世帯であれば持ち家を処分し、賃貸に転居出来るので比較的大丈夫と思う。おじさん自身もこれに該当すると考えている。なお おじさんの子供の一人にも言いたいことだが 被災すれば、持っているのも持ってないのも同じと考え、その先を考えないようでは 大人としては覚束ないと思う。家など耐久消費財に過ぎないとまで考え、次のシーンを考えることが大切であると思う。
賃貸であれば家財保険にて保証される。仕事などに支障なく通勤範囲に転居先があれば 条件は変わらず 問題発生は少ない。
